SUSTENパワーアップの詳細(後編)
概要
- 今回のアップデートに伴い、既存のポートフォリオの組入ファンドの内容や保有比率が変化します。
- 原則、お客さまによる操作の必要はありません。現在ご利用中のポートフォリオと同等の性質のポートフォリオが維持されます。
- 詳しい内容をお知りになりたい方は本文中の新旧比較表等をご覧ください。
ご利用中のポートフォリオについて
SUSTENパワーアップの詳細の前編では、今回のアップデートにより追加される新しい選択肢についてご説明しました。
こちらの後編では、これまで提供してきた36種類のポートフォリオに生じる影響についてご説明します。
前編はこちら
既存のポートフォリオの変更点
選択可能なポートフォリオを36種類から49種類に拡充するにあたり、組み入れている当社ファンドの運用内容を一部変更し、当社ファンド間の配分について見直しを行いました。
そのため、これまでご提供してきた36種類のポートフォリオについてもファンドの保有比率がアップデート前後で変化します。
ただしポートフォリオの持つ性質、「リスクの大きさ」や「株式市場への連動性」は従来からほとんど変わりませんのでご安心ください。
今回はその詳細について解説いたします。
現在SUSTENをご利用中のお客さまは、選択されているポートフォリオのID※(7月12日(金)付のメール本文中にてご案内しています)をもとに、ポートフォリオがどのように変化するかをご確認いただけます。
36種類のポートフォリオID(1~36)
これまでご提供してきたポートフォリオは、投資家のリスクに対する許容度や株式市場に対する考え方に応じて、36種類に分類していました。基本的には、運用診断に基づいて36種類の中からもっとも適したポートフォリオをご提案し、お客さまにお選びいただくサービスですが、ご自身でもポートフォリオの性質を変更することができる仕組みです。
次の図は、1~36の各ポートフォリオIDの性質を示す概念図です。
「積極運用型」はよりリスクを大きく取るもの(「安定運用型」はその反対)、「市場連動型」は値動きが株式市場に似た動きをするもの(「景気独立型はその反対」)、とお考え下さい。
SUSTENではこの2つの軸によってポートフォリオを定義しています。
今回のパワーアップの狙いは、この2つの軸のうち、縦方向の「リスクの大きさ」に関して追加の選択肢(より積極的な運用を可能にする)をご提供することですが、それに伴い既存の36種類のポートフォリオの内容にも改良を図っています。詳細は、今回の変更点を数値で表示した新旧比較表でご確認いただけます(表を開くには▶をクリックしてください)。
ご覧いただける通り今回のアップデートでは、各ポートフォリオの持つ性質である「価格変動の大きさ」や「株式市場への連動性」をなるべく維持したまま、「期待リターン」を同じかやや改善する調整を行っています。
一部のファンドの運用方法を見直し更新することでこのアップデートを実現しており、その結果ファンドの保有比率も変化します。それをまとめたのが次のファンド保有比率の新旧比較表です(表を開くには▶をクリックしてください)。
なおファンドの保有比率は直接的なイメージがしやすい反面、あくまで表面上の数字であり、あまり大きな意味は持ちません。
より重要な点はそのファンドを通じてどのような性質を持った運用を行っているかという点です。すでにSUSTENをご利用いただいているお客さまにおかれましては、何も操作をしなければ前者の「性質の新旧比較表」の表のとおり、ご利用中のポートフォリオの性質がアップデート前後でほとんど変化しないことをご確認いただけるかと思います。ご安心して利用を継続いただければと存じます。
その他、今回のパワーアップの詳細については以下のQ&Aもあわせてご確認ください。
Q1. ポートフォリオの性質は変わらないのに、ファンドの保有比率が変わるのはなぜですか?
A1. 運用の選択肢を増やすにあたり、既存のRファンドの運用方法を変更するためです。
より積極的な運用の選択肢の拡大に伴い、既存の「グローバル資産分散ポートフォリオ(R)」(以下Rファンド)のリスクの上限を引き上げました。Rファンドの特性の変更後も、ご利用中のポートフォリオの性質が大きく変わらないようファンドの保有比率を調整します。
Q2. Rファンドの中身はどう変わるのですか?
A2. Rファンドの価格の変動幅が1.3倍程度増大するように変更します。
新Rファンドは、(資産配分や為替ヘッジ比率はそのままに)従来のRファンドの価格変動の幅を少し拡大するよう変更します。ファンドの持つリスクが上昇しますが、その分だけ期待できるリターンも増大し、資金効率をより高めた運用を行えるようになります。
Q3. 現在、Rファンドを保有していない場合もポートフォリオ内のファンドの保有比率は変わりますか?
A3. 変わりません。
現在、Rファンドを保有いただいていないお客さまには、今回の変更による影響はありません。
Q4. 性質が変わらないとはいえ、Gファンドの保有比率を増やしたくない場合はどうすればよいですか?
A4. ご希望のお客さまにはGファンドを増やさないポートフォリオをご用意します。
過去3年の急激な金利上昇によって「グローバル複合戦略ポートフォリオ(G)」(以下Gファンド)の設定来のパフォーマンスがご期待に沿えないものとなっており、ご不便やご心配をおかけしております。当社としてはお客さまの投資目的にもっとも資することを狙いとして、リスクの分散にも配慮した設計を行っているところですが、Gファンドへの追加投資を避ける選択肢(特定ポートフォリオ)もご用意します。ただし、この特定ポートフォリオは通常のポートフォリオに対して少なからずその性質が変化するものであり、当社としては推奨するものではありません。ご留意いただきたい点など、詳しくはこちらをご一読ください。
まとめ
以上が、サービスアップデートの内容となります。今回のアップデートでは、より積極的な運用を求められるお客さまへ選択肢の拡大をいたしました。
今後も対象ファンドの追加等、サービスの拡充を予定しています。引き続き、より良いサービスをお届けできるよう尽力いたしますので、今後ともSUSTENをご愛顧をいただきますようお願い申し上げます。
株式会社sustenキャピタル・マネジメント代表
岡野 大
追記
本資料は、株式会社sustenキャピタル・マネジメント(以下「当社」といいます。)が提供する投資一任サービスについてご紹介するものです。当社が提供する商品・サービスはいずれも値動きのある有価証券等に投資しますので、投資評価額は変動します。したがって元本が保証されているものではありません。本資料は、当社が信頼できると判断した情報・データ等に基づいて作成されていますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。本資料における内容は本資料作成時点のものであり、将来予告なしに変更する場合があります。
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当社の投資一任サービスでは、お客さまとの投資一任契約に基づき、お客さまに代わって預り資産の管理・運用を行います。具体的には、お客さまにあらかじめ同意いただいた上で、当社が設定・運用する投資信託を対象とした投資運用を行います。投資一任契約のお申込みに当たっては、契約締結前交付書面をお渡ししますので、必ず内容をよくお読み下さい。
投資一任契約に係る費用
・運用報酬:投資対象である当社投資信託から当社に支弁される信託報酬を通じてお支払いいただき、それ以外には発生しません。ただし、当社投資信託の内、「グローバル資産分散ポートフォリオ(R)」と「グローバル複合戦略ポートフォリオ(G)」に投資する場合は、当社に支弁される信託報酬はありませんが、次項以下に規定する運用成果報酬をお支払いいただくものとします。「米国株式アグレッシブ・ポートフォリオ|愛称GeoMax」については、次項の投資先の投資信託保有期間中に間接的にご負担いただく費用の中の運用管理費用(信託報酬)に当社に支弁される報酬が含まれます。
・運用成果報酬:毎月最終営業日(以下、「報酬計算日」といいます。)時点の「成果報酬対象評価額(「グローバル資産分散ポートフォリオ(R)」と「グローバル複合資産ポートフォリオ(G)」に係る預り資産の評価額合計を指し、未収受の運用成果報酬を含みます。以下同じ。)」が、それ以前の各報酬計算日における過去最高の成果報酬対象評価額(当該報酬計算日に計算される運用成果報酬の控除後)を超過している場合、その超過分に報酬料率(9 分の1.1 から6 分の1.1(税抜9 分の1 から6 分の1))を乗じたもの。詳細については契約締結前交付書面をご確認ください。
投資先の投資信託保有期間中に間接的にご負担いただく費用
・運用管理費用(信託報酬):年率0.022%~0.88%(税込、投資信託の種類の追加によっては上限が変更される可能性があります。)
・その他の費用及び手数料:組入有価証券売買時の売買委託手数料、外貨建資産の保管費用、監査費用、信託財産に関する租税等、保有する期間等に応じてご負担いただく費用があります。運用状況等により変動するため、事前に料率や上限額等を表示することができません。
投資一任契約に係るリスク
・投資対象とする投資信託は、主に価格変動のある有価証券等(外貨建資産の場合は為替変動も含まれます。)に投資しますので、基準価額は変動します。基準価額の変動要因としては、主に株価変動リスク、先物取引利用に伴うリスク、金利変動リスク、流動性リスク、信用リスク、為替変動リスク、カントリーリスク、および商品市況の変動リスクが挙げられますが、これに限定されません。したがって、投資者(受益者)の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
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