NISA口座開設&お友だち紹介プログラムを開始
SUSTENでは、2025年11月12日より「NISA口座開設プログラム」および「お友だち紹介プログラム」を開始いたします!
NISA口座開設プログラムについて
SUSTENでNISA口座を開設された方全員に500円をプレゼント(SUSTENの運用口座へ入金)いたします。
NISA口座の開設完了後、自動で入金されるため、特別なお手続きは一切不要です。すでにSUSTENの課税口座で運用を始められている方、他社で開設したNISA口座をSUSTENへ変更される方も対象です。
※本プログラムは予告なく変更・中止される場合があります。 ※SUSTENのNISA口座開設完了後、5営業日以内に運用口座へ入金されます。 ※お客さまのSUSTEN口座に入金された資金は、NISA口座(成長投資枠)を優先して投資が行われます。 ※「SUSTEN for マネーフォワード」をご利用のお客さまは本プログラムの対象外となります。
お友だち紹介プログラムについて
ご家族・ご友人をご紹介いただき、紹介された方がSUSTENのNISA口座を開設した場合、紹介者さまには15,000円相当のAmazonギフト券をプレゼント、紹介された方には500円(NISA口座開設プログラム特典と合わせて合計1,000円)をSUSTENの運用口座へご入金いたします。
紹介する方、紹介される方どちらにもお得なプログラムです!
※本プログラムは予告なく変更・中止される場合があります。 ※お友だち紹介プログラムは、ご参加のお手続きが必要です。本プログラムには条件があります。詳細は「お友だち紹介プログラム」紹介ページをご確認ください。
「お友だち紹介プログラム」詳細ページはこちら
この機会にぜひSUSTENのNISA口座開設およびご家族・ご友人へのご紹介をご検討ください。
ご留意事項
- 本資料は、株式会社sustenキャピタル・マネジメント(以下「当社」といいます。)が提供する投資一任サービスについてご紹介するものです。当社が提供する商品・サービスはいずれも値動きのある有価証券等に投資しますので、投資評価額は変動します。したがって元本が保証されているものではありません。本資料は、当社が信頼できると判断した情報・データ等に基づいて作成されていますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。本資料における内容は本資料作成時点のものであり、将来予告なしに変更する場合があります。
投資一任契約の概要
- 当社の投資一任サービスでは、お客さまとの投資一任契約に基づき、お客さまに代わって預り資産の管理・運用を行います。具体的には、お客さまにあらかじめ同意いただいた上で、当社が設定・運用する投資信託を対象とした投資運用を行います。投資一任契約のお申込みに当たっては、契約締結前交付書面をお渡ししますので、必ず内容をよくお読み下さい。
投資一任契約に係る費用
- 運用報酬:投資対象である当社投資信託から当社に支弁される信託報酬を通じてお支払いいただき、それ以外には発生しません。ただし、当社投資信託の内、「グローバル資産分散ポートフォリオ(R)」と「グローバル複合戦略ポートフォリオ(G)」に投資する場合は、当社に支弁される信託報酬はありませんが、次項以下に規定する運用成果報酬をお支払いいただくものとします。
- 運用成果報酬:毎月最終営業日(以下、「報酬計算日」といいます。)時点の「成果報酬対象評価額(「グローバル資産分散ポートフォリオ(R)」と「グローバル複合資産ポートフォリオ(G)」に係る預り資産の評価額合計を指し、未収受の運用成果報酬を含みます。以下同じ。)」が、それ以前の各報酬計算日における過去最高の成果報酬対象評価額(当該報酬計算日に計算される運用成果報酬の控除後)を超過している場合、その超過分に報酬料率(9 分の1.1 から6 分の1.1(税抜9 分の1 から6 分の1))を乗じたもの。詳細については契約締結前交付書面をご確認ください。
投資先の投資信託保有期間中に間接的にご負担いただく費用
- 運用管理費用(信託報酬):年率0.022%~0.88%(税込、投資信託の種類の追加によっては上限が変更される可能性があります。)
- その他の費用及び手数料:組入有価証券売買時の売買委託手数料、外貨建資産の保管費用、監査費用、信託財産に関する租税等、保有する期間等に応じてご負担いただく費用があります。運用状況等により変動するため、事前に料率や上限額等を表示することができません。
投資一任契約に係るリスク
- 投資対象とする投資信託は、主に価格変動のある有価証券等(外貨建資産の場合は為替変動も含まれます。)に投資しますので、基準価額は変動します。基準価額の変動要因としては、主に株価変動リスク、先物取引利用に伴うリスク、金利変動リスク、流動性リスク、信用リスク、為替変動リスク、カントリーリスク、および商品市況の変動リスクが挙げられますが、これに限定されません。したがって、投資者(受益者)の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。また、投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。お取引の前に投資信託説明書(交付目論見書)や契約締結前交付書面を必ずご確認ください。
その他の留意点
- 投資一任契約の締結および投資一任契約に基づく投資信託の買付けは、金商法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
- 本資料の一部または全部を、弊社の書面による事前承諾なく(I)複写、写真複写、あるいはその他いかなる手段において複製すること、あるいは(II)受領者に所属する役職員あるいは受領者の委任を受けた代理人以外の第三者に再配布することを禁じます。